最近、「健康経営」や「ウェルビーイング」といった言葉を耳にする機会が増えていませんか?
働く人の健康を守ることは、離職防止や生産性の向上にもつながることから、今や大企業だけでなく中小企業でも注目されるテーマになっています。
そんな中、「産業保健師」という存在をご存知でしょうか?「産業医なら聞いたことあるけど、保健師はピンとこない」という人事担当者の方も多いかもしれません。
実はこの産業保健師、従業員のメンタルケアや健康相談、職場改善のアドバイスなど、企業の“健康づくり”を日々支えている“職場の保健室の先生”的な存在なんです。
今回は、そんな産業保健師の役割と活用のメリットについてご紹介します。
産業保健師とは?
産業保健師とは、働く人の「健康の維持・増進」「病気の予防」を目的に活動する保健師のことです。
保健師は『保健師助産師看護師法』第2条で定められている国家資格で、看護師免許を持ったうえで、さらに保健師としての専門教育を受けた“健康管理のエキスパート”です。
地域で活動する保健師(行政保健師)とは異なり、産業保健師は企業の中で従業員の健康管理に携わる「働く人に特化した保健師」だとイメージすると分かりやすいでしょう。
参考:厚生労働省『産業保健活動をチームで進めるための実践的事例集』
産業保健師の主な役割
健康診断後のフォロー
健康診断後の再検査や精密検査の受診勧奨を行い、病気の早期発見・治療につなげます。
また医師の就業判定のサポートや従業員へ生活習慣改善に向けたアドバイスを行い、従業員の健康状態の改善、企業の健康度の向上を目指します。
メディクラ健康管理では、従業員の健診結果を一元管理、自社判定基準値設定でフォロー対象者を抽出することができます。
健康相談・生活習慣改善のサポート
従業員の心身の不調に関する相談窓口となり、体調管理や生活習慣の改善に向けたアドバイスを行います。
「病院に行くほどではないけど、ちょっと気になる…」という段階で相談できるので、早期発見・早期対応につながります。
ストレスチェック後のフォロー
ストレスチェックの実施者もしくは共同実施者となり結果確認、面談、集団分析を担当します。
必要に応じて、産業医や人事との連携を行いながら、個別対応だけでなく職場全体の課題分析にもつなげていきます。
職場環境の改善サポート
衛生委員会への参加や、長時間労働・過重労働のチェック、職場の健康リスクに対する助言などを行います。
「なんとなく不調を感じる職場」の原因を探り、改善策を提案するのも産業保健師の得意分野です。
休職・復職支援
メンタルヘルス不調などで休職中の従業員への継続的なフォローや、復職に向けた面談・プランづくりを支援します。
「復職したもののすぐに再発してしまった」といった事態を防ぐためにも、復帰支援は重要です。
セミナーや講演会の開催
企業内外のセミナーや講演会の講師としても重要な役割を担っています。
これは、従業員一人ひとりの知識・意識を高め、「自ら健康を守る力(ヘルスリテラシー)」の向上を支援する、大切な活動です。
※産業保健師の雇用形態、企業の健康課題などにより求められる業務は異なります。
産業医との違いと連携
「健康管理は産業医がやってくれるのでは?」と思われるかもしれません。
医師である産業医は医学的判断や就業可否の判定などを行いますが、日常的なフォローや職場内の“ちょっとした変化”に気づいて対応するのは保健師の役割です。
産業医が「診断と指示」を担当するとすれば、保健師は「伴走しながら支援する存在」
産業保健活動はこの2つの職種が連携することで、より効果的に機能します。

「労働安全衛生法をもとに作成」
産業保健師を導入するメリット
中小企業にとって、産業保健師を導入することには大きなメリットがあります。
従業員の早期対応が可能に(休職や退職の防止)
従業員の健康意識が向上(自己管理や健康相談のハードルが下がる)
組織全体の“働きやすさ”が改善(職場環境やコミュニケーションへの介入)
さらに、健康経営優良法人の認定取得にもプラスに働きます。
中小企業でもできる、保健師活用の第一歩
「うちは規模が小さいし、常勤で保健師を雇うのは難しい…」という企業でも、週1回の非常勤勤務や、外部サービスによる保健師の派遣など、柔軟な導入が可能です。
例えば、健康診断後のフォロー面談だけ依頼する月1回、相談日を設けて従業員に健康相談を受けてもらう。
ストレスチェック後の対応支援だけ依頼するといったスポット的な活用も可能です。
まずは自社の課題に応じて、「こんなことを相談してもいいのかな?」というところから始めてみるのもよいでしょう。
まとめ
産業保健師は企業の健康経営において「身近な支援者」とも言える存在です。
中小企業だからこそ、一人ひとりの声に寄り添える体制づくりが重要になります。
“従業員が元気に働ける職場づくり”を支えるパートナーとして、産業保健師の力を活用してみませんか。